導入事例：崇城大学

1967年（昭和42年）、工科の単科大学からスタートした崇城大学。「ものづくり」「技術の伝承」を通じて地域と共生しながら、地方大学としての生き残りをかけ、「環境、生命、情報、デザイン」の４つのキーワードを掲げ、総合大学へ向けての様々な改革を戦略的に行ってきた。工科の単科大が大学名を変更し総合大学へと成長するにはいくつもの課題を超えなければならなかった。

常に持つべきは「先進性」と「先見性」。
1976年の応用微生物工学科の設置を皮切りに、構造工学科、宇宙航空システム工学専攻の設置。1987年には航空整備士やパイロットの養成をしたいという想いが実現し、日本国内では初の大学として熊本空港内にキャンパスを設けるなど、当時から日本のパイオニア的な存在となっている崇城大学。その後も総合大学への改革が進み、2004年には生命学科、応用生命科学専攻を設置。発展系として薬学部へと改革は続く。情報系では電子工学科、電気工学科を改組して情報学部を開設。

先端的、世界のニーズといった観点に立ちソニーの中村末廣氏を副学長として招き、情報学部の改革依頼。これからの社会、世界の情報分野をにらみ、どのような学問分野の人材を輩出したらよいかという考えをもとにプログラム、カリキュラムを組んだ。

学生たちからの評判は上々だ。「他の大学がやっていないこと、社会や世界のニーズに合ったことをやって行きたい。」中山学長の「実（じつ）のある改革」はこれからも続く。

リーダーシップのある経営者の判断。そして今後の大学の教育改革とそれに伴う対外広報が大学のブランド力をどのように上げていくのかが今の大学経営の大きな課題となっている。

2010年秋のオープンから４年、着実な成果をあげてきた英語学習施設SILC （ Sojo International Language Center ）。今後のSILCの展開としては、1,2年生の一般教養の英語教育環境としての教育内容の充実、又、3,4年生、院生の英語をよりブラッシュアップする為の施設としても期待されている。

これからの教育のあり方、大学の位置づけを考察すると、大学間協力というキーワードが浮かんでくる。産学連携、産学官協力などの言葉が日々新聞紙面を賑わせる中、今回の試みは単なる語学教育のあり方の提供に留まらず、今後の経営戦略上、不可欠となる、一般への訴求とステークホルダーとの関係の構築つまり広報戦略も含めた施策が含まれている。

首都圏、関東近郊を学生募集の主な拠点とする神田外語グループと九州、熊本という地域、地元に根ざした大学間協力。クロスメディアの観点からこの大学間協力事業を見て、どのような効果が期待されるのだろうか。